概略
国立児童発達研究（the National Child Development Study）の対象となった8441名のコホートから得られたデータを用い、7歳時における父親の子供に対する関与度とその子が16歳に達した時点における情緒面および行動面の問題との関係、16歳時における父親の関与度とその子が33歳に達した時点における心理的障害との関係について、母親の子供への関与度および既知の発達面の問題点について調整した上で調査した。離婚家庭において、7歳時における父親の関与度が高いと青年期の心理的適応障害を防ぐ効果があることが分かった。また、女児において16歳時に父親の関与度が高いと成人になってからの心理的障害を防ぐ効果があることも明らかになった。青年期における父親の関与が成人以降の精神衛生に与える影響は、母親の子供に対する関与度によって左右されるわけではないことが分かった。
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